妊婦健診ってどんなもの?内容や頻度、費用とその助成について解説!

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ヘルスケア

妊娠が判明してからは自身の体はもちろんのこと、お腹の赤ちゃんのことも労りながら過ごすことになります。同時に、トラブルに見舞われやすい母体の状態とともに、赤ちゃんが無事成長しているか経過を確認するため、定期的に妊婦健診を受けることが推奨されています。
実際、妊婦健診でどんな診察を受けることができるのか知っておきたい人も多いのではないでしょうか。健康管理に役立てるためにも、それぞれの検査項目の意味を知っておきましょう。

妊婦健診の目的

正式には『妊婦健康診査』と言い、出産まで定期的に受ける検査や診察のことを指します。
法律で義務付けられているわけではありませんが、厚生労働省では母子の健康のために受診することを推奨されています。妊婦健診を受けることにより、健康に妊娠期を送り無事に元気な赤ちゃんを産むことにつながります。
それまで元気に過ごしてきた人でも、妊娠することで病気にかかってしまうこともあります。妊婦健診をまったく受けず臨月を迎え陣痛により病院へ搬送されるケースもありますが、そうなると病院側では母子の今までの健康状態がまったく把握できていないため、非常にリスクのある分娩となってしまいます。

妊婦健診の頻度

妊娠初期~23週のあいだは4週間に1回
24週~35週のあいだは2週間に1回
36週~出産までのあいだは1週間に1回

上記のペースを厚生労働省では勧めており、順調に受診すると計14回ほどになります。
もちろんあくまで標準的な回数としての提案なので、医療機関によってはそれより多く妊婦健診を受けるよう指示をするところもあります。特に多胎の場合はそれより多く来院するよう指定されることがあり、自治体によっては多胎妊婦の健診助成回数を増やしているところもあります。
また、予定日を過ぎても陣痛が来ない場合や、なにかしらの治療対象がある場合も受診は多くなるでしょう。

妊婦健診の内容

14回も行って具体的にどんな診察をするのか、少し不安に思う人もいるかも知れません。あらかじめどんな項目を調べるのか知っておくことで健康管理に役立てることができるでしょう。
ここでは妊婦健診で採用されていることの多い標準的な項目を表にしました。

項目

医療機関によっては血液検査の最低回数が多かったり、さらに別の項目が設けられていたりと差異があります。歯科健診を設けている自治体もあります。

月齢にかかわらず毎回行う項目について

体重を毎回測ることでもともとの体重に合った適切な増量ができているかチェックし、血圧測定や尿検査、浮腫検査では妊娠期にかかりやすい妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病に罹患していないかの確認をします。

腹囲と子宮底長を測定することで胎児の成長度合いの目安としますが、超音波検査をしている場合は子宮底長測定を省略するところもあります。
保健指導では、食事や生活習慣などのアドバイス、妊娠中の不安や悩み相談、経済的理由による個別支援の窓口紹介など保健師さんに幅広く対応してもらえます。少しでも疑問や不安に思うことがある場合は相談してみるようにしましょう。

妊娠初期~23週に行う項目について

この時期の、特に11週ごろまでは、妊娠が正常にできているか・そのまま妊娠を継続できるかが重視されます。
各期間中に最低でも1回は血液検査があり、妊娠期を通して貧血がないかの重要なチェック項目となりますが、特に妊娠初期の血液検査では血液型の確認をはじめとして、各種抗体の有無なども調べます。

性器クラミジア検査もこのころに済ませる人が多いですが、クラミジアは自覚症状があまり出ないため感染に気づかない場合があります。流産や早産の原因になることがあるとともに、感染したまま経腟分娩すると新生児に感染する可能性もあります。その場合結膜炎や鼻炎、肺炎を引き起こし重篤化することがあるため、感染している場合は抗生物質を服用して対処します。

24週~35週に行う項目について

お腹も大きくなり、胎動が感じられるようになる時期です。引き続き健康状態を確認しながら胎児が順調に成長しているかチェックします。

この時期にB群溶血性連鎖球菌検査という聞き慣れない項目がありますが、B群溶血性連鎖球菌(GBS)は常在菌の一種で、人間の体のどこにでも付着していて腟内に保有している人もいます。通常は問題を起こすことはあまりない菌ですが、分娩時に新生児に感染するとまれに髄膜炎、肺炎、敗血症などを引き起こすことがあるため、陽性の場合は分娩時に抗生剤の投与を行います。

36週~出産までに行う項目について

36週からはいよいよ臨月と呼ばれる期間に入ります。
陣痛が来るまえに、お腹が張っていない状態のときを選んでノンストレステスト検査を受けます。20分~40分ほど装置をつけて横になって胎児の心拍数を確認し、出産に耐えうる健康状態かどうかを判断します。
通常は出産前に1度行う項目ですが、妊娠高血圧症や切迫流産などの診断が出ている場合や胎児発育不良の可能性がある場合は、時期を早めたり回数を増やしたりすることがあります。

妊婦健診の費用はどのくらい?

出産までのあいだに様々な検査を受けることがわかりましたが、気になるのはその費用。
妊娠は病気ではないため、通常のすべての妊婦健診は健康保険と医療費控除の適用外となり全額自己負担です。
医療機関によって受診料は異なりますが、基本検査項目では3,000円~5,000円、それ以外の特別な検査項目では10,000円~15,000円ほどかかるところが多いようです。単純に計算しても最終的には10万円はかかることになります。妊娠に伴う疾病(妊娠高血圧症候群など)の医療費に関しては健康保険が適用されます。

なお、妊娠しているか確認するための検査も保険適用外となる場合が多いので、事前に電話で聞いておくか、手持ちを多めに用意するなどの対処をして受診すると良いでしょう。

妊婦検診受診票を活用しよう

自身とお腹の子のためとはいえ健診費用はかなりの出費。ですが母子手帳を取得することで公的助成を受けることができます。
母子手帳を交付してもらうと、妊婦健診に使える受診券や補助券がついてきます。これは妊婦健診受診票というもので、自治体によって補助項目や補助額は異なりますが対象の検査が無料で受けられたり一定の金額まで助成してもらえたりします。厚生労働省の指針に合わせて14枚もらえる自治体が多いので、活用すれば妊婦健診にかかる費用が大きく抑えられます。

注意点としては、

  • 受診票は全国共通ではないため、妊娠中に引っ越しをする場合は住民票を移した先の自治体で受診票を新しいものに交換してもらわなくてはいけない
  • 里帰り出産で住民票を移さない場合は、償還払い制度を利用してかかった検査費用をあとから還付してもらう(場合によっては住民票を移してしまうのも良いでしょう)
  • 母子手帳をもらうまえに自費で妊婦健診を受けた場合、申請して差額を返金してもらう

などがあります。
いずれの場合も自治体により対応が異なる場合があるので、受診票綴に記載されている注意事項をきちんと読む・自治体に問い合わせるなどして必ず確認しておきましょう。

まとめ

自治体や医療機関によって検査項目内容に差はあれども、共通しているのは「母子ともに無事健康に出産に至るための健診」ということです。
医療技術が進歩した今でも、出産が命がけであることに変わりはありません。妊婦健診を受けることで無事我が子と対面できる確率は上がるはずですから、きちんと受診しましょう。なにより、健診のたびにお腹のなかの我が子の状態を確認できる喜びや楽しみはほかでは得られません。
なお、お腹を診たり内診したりする機会の多い妊婦健診ですので、服装選びは工夫しておくのが得策です。

こちらの記事も是非併せて参考にしてくださいね。

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