なぜ?出産費用が人によって違う理由と、対策をまとめました

childbirthcosts
お金

出産にかかる費用はいくらなのか、パッと答えられる人はいますか?
実は、出産費用は様々な要因で変動するため、事前にいくら、と見積を出すことは難しいんです。費用を決める主な要素は「分娩の方法」と「出産環境」の2つ。

そこで今回は、その詳細と費用を抑えるための対策3つを紹介していきます。

分娩方法で異なる費用

出産には様々な方法やスタイルがありますが、医学的には「正常・異常」の2種類に分けられます。あまり耳馴染みのない言葉ですが、まずはそれぞれの内容と、払う費用について見ていきましょう。

「正常分娩」とは?

陣痛からスタートして、正常な段階を経て出産することを正常分娩と言います。会陰切開や陣痛促進剤の使用は、その後の経過が順調なら正常分娩の範囲。妊婦側の希望による無痛分娩は、正常分娩に含まれます。
正常分娩は病気やケガではないため、かかる費用は全額自己負担です。その額も施設側が決められるため、人気があったり、施設が新しかったりすると相場より高くなることも。

ただし、詳しくは後述しますが、「出産育児一時金」を費用に充てることができます。

「異常分娩」とは?

異常分娩は、医師の判断によって医療介入が行われた、正常以外の分娩全てを表す言葉です。早産や誘発分娩のほかにも、帝王切開、吸引分娩、鉗子分娩など、様々なものが異常分娩の範囲に含まれます。
こちらは、処置が増えるため通常分娩よりも費用が高くなる傾向が。しかし、医療処置の部分については健康保険が適用され、会計時の負担額は3割です。また、正常分娩時と同様に「出産育児一時金」も受け取れます。
条件が合えば「高額医療費制度」も利用可能です。さらに、民間の医療保険から給付金を受け取れる場合も。これらは後から自分で申請や手続きを行う必要があるので、忘れないようにチェックしておきましょう。

childbirthcosts2

VERY掲載おしゃれマタニティ服CHOCOAマタニティウェアCHOCOAのサイトへ

出産環境でも変わる費用

出産の環境や条件によっても、かかる費用は変わります。内容は妊婦さん側の希望で選択できるもの、できないものがあるので、事前にリサーチしておくと失敗しにくくなるでしょう。
ここでは、希望で選びやすいものから挙げていきますね。

出産する施設選び

日本でお産ができる施設には、現在3つの種類があります。

  • 病院…医師のいる医療施設で、入院ベッドが20床以上
  • クリニック…医師のいる医療施設で、入院ベッドが19床以下
  • 助産院…医師はおらず複数人の助産師が勤務していて、ベッド数が9床以下

それぞれにメリット・デメリットがあるのですが、費用面から見ると助産院が最も安く、平均46万円程度。病院とクリニックは50万円以上が相場です。
基本的には、妊婦さん側で分娩する施設を選べます。ただし、病院側の都合や里帰り出産の場合、ハイリスクなお産になる場合などは、希望が通らないことも。
病院の規模や設備の充実度、スタッフの人数などでも費用は大きく変わるので、なるべく早めに情報は集めておきましょう。

部屋選びによる差

産婦人科では基本的に、大部屋と個室が用意されています。さらに、大部屋の中にも2~6人部屋のバリエーションが。個室もグレードは様々です。安ければ1日数千円から、設備の充実したお部屋になると1日数万円することも珍しくありません。
お部屋選びは費用面以外でもそれぞれメリット・デメリットがあります。総合的に判断して、お部屋の希望を伝えるようにしましょう。当日になってから空きがなく希望が通らない場合もあるため、混雑状況も事前に確認しておくといいですよ。

地域ごとに相場が違う

出産費用の全国平均は約50万円ですが、都道府県別で見てみると「東京都の約62万円が最高、鳥取県の約40万が最安」です。なんと、20万円以上の差があることに。前述した部屋代も地域によって大きな差があります。
特に、関東や大阪を始めとした主要都市のある地域は相場が高め。また、西日本に比べて、東日本の方が全体的に高いという偏りもあります。
出産費用のためにわざわざ引っ越しをするのは現実的ではありませんが、これから転居の予定がある場合や里帰り出産を考えている人は、地域の相場にも気を付けてみてください。

追加費用のかかる曜日と時間

一般的な医療機関と同じように、産院にも「休日割増」や「夜間割増」の料金体系が存在します。陣痛や出産のタイミングは妊婦さんの意思で変えたり決めたりできるものではないので、これに該当するお産になるかどうかは、運しだい。料金や計算方法などの詳しい内容は施設ごとに異なるので、少しでも抑えたいなら施設選びのときに問い合わせてみましょう。

ちなみに、ゴールデンウイークや年末年始などの大型連休に被ると特に休日割増料がかさみます。もし出産予定日と連休が近いなら、心づもりをしておいて。

childbirthcosts3

3つの費用対策

出産にかかる費用は一律ではないため、油断していると想像以上の額になってしまうことも少なくありません。もちろんその後の育児にもお金は必要ですから、できるだけ出費は抑えておきたいところ。
そこで、知っておくと心強い3つの対策方法をご紹介していきます!

対策1:公的支援制度を利用する

妊娠出産に関する助成金はたくさん用意されています。ただし、貰える条件や額は様々なので、早めに確認しておきたいところ。ここでは、網羅的に紹介していきます。

多くの人が貰える助成金
  • 出産育児一時金
  • 妊婦検診助成制度

出産育児一時金は国保や社保の健康保険に加入していれば誰でも受け取れる給付金です。金額は子ども一人につき42万円。平均的なお産にかかる費用の大部分は、この給付金でまかなうことができます。
また、妊婦検診の費用を助成する制度もあります。自治体によっては血液検査や子宮がん検診は適用外になっていることも。その場合はトータルで数万円の自費負担が生じるので注意してください。
少子化の進む自治体では独自の「出産祝い金制度」を設けているところもあります。

異常分娩で使える制度
  • 健康保険の窓口3割負担
  • 高額医療費制度
  • 医療費控除による所得税の還付

出産費用に保険が適用された場合、該当部分については窓口支払い時の自己負担額が3割になります。合わせて、所得額に応じて1ヵ月に支払う医療費の上限が設定される高額医療費制度も利用可能です。
1年間の医療費が一定額を超えた場合に所得税の還付を受けられる「医療費控除」も、保険適用の出産なら利用できます。生計を同じくする親族の医療費を合算できるので、年末まで領収書は保管しておきましょう。

被雇用者が貰えるもの
  • 出産手当金
  • 疾病手当金
  • 育児休業給付金

会社勤めをしながら妊娠出産をする場合は、社保の健康保険や雇用保険から給付が受け取れます。育児休業給付金に関しては、男性も申請可能。国保や被扶養者は対象外です。

対策2:お金を備えておく

公的な支援だけでなく、自力で出産費用を備えることも大切。特に帝王切開は年々増加傾向にあり、近年は4人に1人の妊婦が経験しているとも言われています。また、切迫早産で想定外の長期入院になることも珍しくはありません。
そんなときに助かるのが、民間の医療保険です。条件が合えば1日、1回単位で給付金が受け取れるので、何かと助かりますよ。ただし、妊娠中や異常分娩の経験者は加入しにくくなることがほとんど。できれば、結婚や妊活のタイミングで加入しておくと安心です。
もちろん、保険に頼らず自分で積立てなどを行うのもOK。

対策3:予算を決める

出産や育児にかかる費用は、事前に予算を決めるようにしましょう。最低限必要なものと、プラスであるといいな、というものの線引きが難しいからです。
例えば、分娩施設を選ぶとき。大部屋が多いところと、個室が安いところのどちらかいいでしょうか?少しくらいコストがかかっても、料理の美味しいところがいいという人もいますよね。加えて、無痛分娩がいい。ベビーグッズにもこだわりたい。なんて希望が膨らむと、あっという間に数十万がかかります。
予算、希望、費用の3面から見て、折り合いをつけられるように意識してみましょう。出産は一大イベントですが、その後の育児にも多くのお金が必要になるため、冷静な判断も欠かせませんよ。

childbirthcosts4

まとめ

出産にかかる費用は様々な要因で個人差が生じますが、その値段で優劣をつけることはできません。なるべく安くしたい、コストがかかっても後悔のないお産がしたい、などそれぞれ希望はあるでしょう。
妊婦さんの希望はもちろん、パートナーや家族の考えも大切です。情報収集や話し合いをしっかりと行い、素敵な出産を迎えてくださいね。

VERY掲載おしゃれマタニティ服CHOCOAマタニティウェアCHOCOAのサイトへ

ピックアップ記事

関連記事一覧