どこでいつもらう?母子手帳の重要性やメリット、最新事情を解説

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ヘルスケア

妊娠してまず手にする代表的なアイテムといえば母子手帳。
母子手帳の存在は知っていても、どこでいつもらうのか、なんのためにあるのか、妊娠するまで意外とよくわからない人がほとんどではないでしょうか。
そのもらい方や役割についてなどをまとめました。

母子手帳とは

正式名称を『母子健康手帳』と言い、昭和17年に作られた『妊産婦手帳』が原型となっています。現在は母子保健法により自治体から妊婦への交付を義務付けられており、年齢国籍を問わず妊娠を届け出ることで受け取ることができます。
健康管理に役立てることを目的としており、妊娠中から子どもが満6歳になるまでのあいだの母子の診察や治療、検診、保健指導などの履歴を記録します。母子手帳1冊で今までの健康状態を把握することができるのが最大の特徴です。
もともとは日本独自のシステムでしたが、その有用性から現在では海外でも取り入れられています。

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引用元:母子手帳 | 事業・プロジェクト – JICA

母子手帳のメリット

海外でも広まるほどその役割が高く評価される母子手帳ですが、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか?

検診の受診券や補助券がついてくる

基本的に妊娠に関連した医療費は全額自己負担となるため、その費用を一部助成することを目的として『妊婦健診受診票』と言う妊婦健診に使える受診券や補助券が母子手帳交付時に支給されます。市町村により項目や金額などの補助内容に差異がありますが、出産まで何度もある検査や検診の費用負担が大きく違ってくるので必ず受け取っておきたいところ。

なお受診券や補助券はその自治体独自の内容であるため、引っ越しや里帰りによりほかの市町村に移る場合は、それらの受診券や補助券はそのまま使用することはできない場合がほとんどです。移動先の自治体で新しいものと交換してもらうなどしてもらえますので問い合わせてみましょう。

緊急時に役立つ

前述したとおり、今までどんな診察や治療を受けたのかが手帳を見るだけで把握することができます。
妊娠中の体や幼児は体調が急変することも珍しくありません。母子手帳を持っていれば、万が一出先で体調を悪くしたときも緊急の連絡先や今までの健康状態が書かれているため処置を受ける際に非常に役立ちます。外出時は必ず持ち歩くようにしましょう。

特典・サービスなどが受けられる

子育て支援として、母子手帳を提示することで受けられる特典やサービスを用意している地域や企業が多くあります。
例えば全国的なものだと、イトーヨーカドーのネットスーパーと配達サービス。交付から4年以内の母子手帳があれば4年間いつでも配達料が税込み100円で利用できます。小さい子どもを連れて買い物に出かけるのは一苦労ですし、重いものも配達してもらえるのはすごく助かりますよね。
参考:子育てママ応援します! | イトーヨーカドー

ホテルチェーンの東横インでは、妊娠中または産後1年以内であれば、日曜と祝日に2割引の料金で宿泊することができます。
参考:マタニティサービスキャンペーン|東横イン-ホテル・ビジネスホテル予約

企業や店舗によって取り組みは様々ですが、タクシー代金や飲食代金が割引になるなどの特典を用意している企業は少なくありません。

大人になっても母子手帳の記録が役立つ

母子手帳に記録する期間は満6歳までですが、それ以降も母子手帳が必要になる場合があります。
特に海外渡航する際は過去の予防接種記録が必要になりますが、母子手帳の記録を見れば一目瞭然です。母子手帳がない場合あちこち問い合わせをして調べなくてはならず、それでも接種をしたかわからなかった場合は再接種をしなくてはいけません。その場合は健康保険の対象にはならず1本につき5,000円~10,000円かかってしまううえ、抗体検査も治療目的ではないため自費診療になってしまいます。
また、海外渡航の予定がなくとも高校や大学でも予防接種履歴の確認のために母子手帳の持参を指示されることもあるようです。年齢に関係なく母子手帳は大切に保管しておきましょう。

母子手帳はいつからもらえる?

医療機関で「母子手帳を役所でもらっておいてください」と指示されるパターンが多いようですが時期については医師によりばらつきがあり、妊娠自体が確認できたら・心拍が確認できたら・出産予定日が確定したら…など方針は様々。まれに手帳の取得自体に言及してこない医師もいるようです。
初回妊婦検診の段階で母子手帳の取得ができていないと補助券を使うことができないので、あんまりにも指示がないようなら確認しておくと良いでしょう。

母子手帳のもらい方

妊娠届出書を居住している市町村へ提出することで母子手帳が交付されます。妊娠届出書は自治体で用紙をもらえますが、医療機関によっては母子手帳をもらってくるよう指示する際に渡してくれるところもあるようです。
なお、母子手帳を紛失した場合も同じ窓口で再発行してもらえます。その場合は記録内容を再記入してもらうのを忘れないようにしましょう。

メリットが盛りだくさんな『電子母子手帳』

スマートフォンの普及と、震災で母子手帳を紛失したケースが相次いだことをきっかけに、現在紙ではなくアプリケーション版の母子手帳の普及が進んでいます。まだ導入していない自治体も多くありますが、今後どんどん普及が進む見込みです。
アプリになることで紙にはないたくさんのメリットがあります。

スマホでいつでも確認できる

いつも持ち歩いているスマホがあれば、記録した情報をいつでも確認できます。

診察記録が自動で反映される

診察内容そのものはもちろんのこと、測定結果などの数値は自動でグラフになり、エコー写真もアプリですぐ確認できます。

スケジュール管理がしやすくなる

自治体・病院とアプリが連携することにより、予防接種の日や検診の日を自動でスケジューリングして通知してくれます。

紛失することがない

記録されたデータはサーバーに保存されるため、災害やスマホの故障・紛失などに見舞われてもデータは失われることはありません。

家族と情報を共有できる

家族とデータを共有できるので、リアルタイムで赤ちゃんの成長をシェアすることができます。

豊富な情報コンテンツ

自治体・病院からのお知らせや月齢に合わせたアドバイスが配信されたり、母親学級を動画で受講できたりと、子育てに役立つ情報収集も行うことができます。

注意点

紙の母子手帳と違ってその性質上、違う地域へ転出した場合使えなくなる可能性があります。

母子手帳の『副読本』もチェックしておこう

大半の自治体では、母子手帳の交付時に無償教材として副読本も一緒に渡されます。
これは公益財団法人の母子衛生研究会が発行している『母子健康手帳副読本』という冊子で、妊娠・出産・育児に関する基本的な知識や情報をまとめたバイブル的なものです。
アプリ版も用意されているので、スマホにインストールしておけばいつでもどこでも知りたいことを確認できるうえ、このアプリでも検診結果のグラフ化や予防接種スケジュールを管理する機能があるので、母子手帳が電子化されていない地域に住む人には特に便利ではないでしょうか。

なお、冊子版の広告ページには店舗や通販で使える割引券や、資料請求によりプレゼントがもらえるなどのお得な情報が掲載されていることが多いので忘れずにチェックしておきましょう。

まとめ

妊娠中から産後もずっと母と子の健康を記録できる母子手帳。海外で普及するとともに、国内では電子化へ進化し、近年では父子手帳の交付を始めた自治体もあります。
妊娠したばかりで実感がいまひとつ湧かないなか、母子手帳を手にすることで母親になる第一歩を踏み出した気持ちになれたという人も。

子どもが大きくなったあと、母子手帳は予防接種記録を確認するためだけの記録媒体としてだけでなく、子育ての記録を通して母から子への思いを感じることのできる大切な思い出の品になります。将来大人になった我が子に渡すことを楽しみに記録をするのも良いでしょう。

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